月: 2021年2月

　縄文社会研究会の雛元氏から松浦先生に土木の語源を問うメールがあった。

　土木と同じ建築の語源についても諸説あり、いつかこれを明確にしておくことが必要と考えていた。2021年の私の見解は、“Civil Engineering”を初めて日本語に訳した人は誰かわからないが「土木工学」と訳し、“Architecture”を日本語に訳した人も誰かわからないが「建築」と訳した。唯、その訳語が正しかったかどうかわからないが、明治の初期にこの訳語を普及させた人は、建築については、間違いなく東大の初代建築史教授であった伊東忠太であり、土木についてもよくわからないが、土木学会の式典で、紀元前２世紀頃に記された『淮南子』に基づき命名されたと北大総長の丹保憲仁教授が話され、普及したようである。又、早大建築学科を卒業して、東大土木工学科の教授になった内藤廣君も「土木」と「建築」の語源に関心をもって調べているようだ。

　東大の建築学科は、初期は造家学科と称し、日本建築学会も創設期は造家学会であった。土木学会は工学会からではなかったか。

　言葉は時代の生活・文化と共に変わり、何故そうなったかについてはよく分からないのが普通で、今日使っている中国語の建築や土木の用語も、日本語の翻訳を活用したものと考えられる。

　いずれにしろ、明治維新、日本が欧米文化の輸入に熱心であった時代の訳語で、いつかこの言葉が定着し、更には日本独自の建築や土木の文化が生まれていると考えてよかろう。ちなみに、江戸時代の建築に相当する言葉は「作事」であり、土木は「普請」と称していたようだ。

　以上、私の勝手なBlogに記したいと考えたが、念のため、用語に詳しい松浦茂樹先生と高橋信之先生に教えてほしいとメールした。数日して数十頁の調査資料が送られてきた。余りに多様な説明があったので略記して、両先生の了解を得られれば、私自身のBlogに引用させて頂くことにした。なお、手元にあった伊東忠太の書物を読んで、言葉の定義は時代と共に変わっていくことを実感すると共に、私の専門とする「都市環境」という言葉も、この30年間でずいぶん変わってきた。

　①伊東忠太著「日本建築の美」（昭和19年6月、築地書店）

　②伊東忠太著「木片集」（昭和3年5月、萬里閣書房）

　③岸田日出刀著「建築学者　伊東忠太」（昭和20年6月、乾元社）

　④読売新聞社編「建築巨人　伊東忠太」（平成5年7月、読売新聞社）

　日頃何気なく使っている用語が定着するためには、大変な歴史やその用語に対する思い入れのある人々の多いこともインターネットや両先生からの資料を読んで痛感した次第である。

「土木」の用語由来

・1869年(明治2年)、民部官土木司が設置され、職制にはじめて「土木」が登場し、明治10年内務省土木局が設置され長く続いた。

・一方、明治元年、会計官が設立されるが、その直前の4月15日の記事に「開墾土木、工事」の用語が記載され、設立後の8月22日の記事に、天竜川堤防修築工事を浜松藩に委任するに当たって、「土木ノ事務タル本官ノ専任に属ス」と土木の用語がある。

・明治2年8月11日、大蔵省から営繕司の事務が民部省土木司に転属。土木事務・公共建築事務のすべてを担当する。

・明治4年7月14日の廃藩置県で民部省廃止につき、土木司は工部省土木寮が所轄するも、土木寮は大蔵省・内務省に移り、明治7年内務省土木寮の営繕事務が工部省に移される。内務省土木寮所轄の建築局が工部省製作料の所管になる。明治10年、寮は局となり、内務省土木寮は土木局となり、1931年(昭和6年)まで55年間続く。

・明治6年刊行の「英和字彙」に”Civil Engineering”が登場し、「土木方」と記されている。

・明治元年刊行の「軍事小典」に「土公兵」なる用語は、Military Engineerを訳したもの。

（以上、松浦氏調査資料より）

「土木」用語の由来

・土木関係者は、2002年5月の土木学会の式典で、丹保憲仁前会長の記念講演で『土木の語源は、紀元前2世紀頃の中国古典「淮南子」に（聖人乃作　為之築土構木　以為室屋上棟下宇　・・・）』この築土構木からとの説。しかし大正5年頃の土木学会誌で土木ノ改名論に関する激論あるも、築土構木の出典は伝聞としている。しかし、「土木」の二字の歴史は、「淮南子」より3世紀以上前に、中国の「国語」等に2回も登場し、日本でも鎌倉時代の「源平盛衰記」に東大寺建立を叙述したところで「土木（ともく）ノ造録」がある。

「建築」の用語由来

・堀達之助（1823～1894）等編「英和對譯袖珍辞書」（文久2年(1862年)、洋書取調所、出版地：江戸）

　　　Architect              建築術ノ学者

　　　Architecture         建築学

　明治4年11月「袖珍英和節用集　全」に同じ訳

・明治2年（1869）薩摩辞書、上海にて印刷刊行

・明治6年（1873）「東京新製活版所蔵版和譯英辞書」

　　　Architect              建築学者　　　

　　　Architecture     建築術

・明治6年(1873)「工学寮・学課並諸規則」

・専門科ヲ分チテ土木・機械・造家・電信・化学・冶金・鉱山ノ七科トシ六ヶ年ヲ以テ卒業ノ期トス。

・明治18年(1885)工部大学校 学課並諸規則

　　　学課:Build、Construct等に建築

　　　Architecture              造家

・明治19年(1886)造家学会発足、発行雑誌名「建築雑誌」

　　　正員は建築学を専修したる者

・明治27年(1894)伊東忠太「我造家学会の改名を望む」（明治30年3月発行の建築雑誌）

・明治30年(1897)造家学会を建築学会に改名

・明治31年(1898)帝国大学工科大学造家学科を建築学科と改名

（以上、高橋氏調査資料より）

尾島の蛇足ですが、

　20世紀後半に輝いた丹下健三や菊竹清訓に代表される日本の建築家や、世界に誇る長大橋や海底トンネルを建設した土木技術者の名声や成果を礎に、建築と土木を合わせた建設産業が花形であった。しかしその時代こそ、日本の失われた30年間であったようで、結果として、日本は世界のDX（Digital Transformation）に乗り遅れた。

　果たして、理工学部の建築学科や土木工学科は、建築学部や社会工学科へと発展・解消する方向に名称を変え始めた。建設業界も”Construction”から”Production”へと、アナログからデジタル技術へ転換、”Architecture”や”Civil”の用語も、BIMやCIM時代にあって、その意味するところが、最近よく使っている人々の声から、建築や土木の専門家ではなく、情報分野に属している人々のようである。

　建設産業界に際立つ高齢化や人手不足、生産効率の低下は、建築や土木の技術や文化に執着した私の世代が世界の潮流に乗り遅れているためであろう。コロナ禍のステーホームでは反省ばかりである。

　2021年2月、五十嵐敬喜先生から岩波ブックレットNo.1041が贈られてきた。表紙に「32兆円は、人々を幸せにしたのか？」とある。

　2011年3月11日の東日本大震災時、五十嵐先生は内閣官房参与として総理官邸に居て、国家戦略室で復興院を発足させるについて意見を求められた。その返事に当たって、伊藤滋先生に相談したところ、「日本政府のPublic CommitmentsとSpokesmanの質が問題で、結果として、政官民で感覚のズレがあること。」国とは別に、私達自身で「この大惨事を忘れぬ間に、少しでも正確に市民の目線で捉えた実状を出版することで、せめても被災者に報い、今後の日本再建に寄与したい」となり、「東日本大震災からの日本再生」（中央公論新社、2011.6.25）を出版した。これを海外にもとNPO-AIUEで英・中・韓国語に翻訳出版した。

　当時の民主党内閣は、菅直人首相の下で、東日本大震災という未曾有の自然災害に加えて、福島原発事故で総理官邸の混乱は極度に達していた。五十嵐参与も、平常時は静かなはずの参与室で、民主党での日本の将来像を進言する予定が、執務できる状況にないため、私の銀座オフィスで後方支援できないかと頼まれた程であった。

　以前、私が岩波ブックレットに「異議あり！臨海副都心」（No.247）を書いたのは、東大先端研の客員教授時代で、東京一極集中を加速させる臨海副都心での東京都市博や副都心づくりに対して、人格をかけての異議申請の出版であった。この成果として都市博は中止になり、副都心づくりは中断した。この善し悪しは別にして、「幸せにしたかどうか旗色鮮明にすること」が総点検者の役割と考えるためである。

　岩波ブックレットNo.1041は五十嵐先生も人格をかけての提言かと熟読した。然るに、「32兆円という巨額をかけた復興政策の光と影、防潮堤や住宅、まちづくりなどハードの側面と生業の再建などソフトの側面から検討した結果として、「本当に被災者の役に立っているのか、厳しく検証されるべきであろう」との優しい評価であった。期待したのは5章の「事前復興計画－幸福論と田園都市論」であったが、「日本のあるべき姿」としての「事前復興計画」について高知県や岩手県での範例を示したのみである。「復興とは、つまるところ幸福をどのようにして保証し、積み上げていくのか、ということに尽きるというのが私達の結論なのである。」

　あとがきで、五十嵐先生は、「創造的復興」に32兆円もの巨額（1000住戸入居するタワーマンションが320棟分にも相当）投資をした上に、復興庁なる組織をつくり、これを10年も延長すると閣議決定された。これによって、今後予想される南海トラフ地震や首都直下地震に対して、政府や自治体の描く「公共事業」中心の復興デザインとは別に、独自に新しい行動パターンによって「日本の再生」に取り組む人々が生まれたと書いている。

　本書によって、東京の災害事前復興計画が見えてこないのが残念で、その上、福島原発事故からの復興については、専門外として点検の対象としなかった。

　32兆円という国費の使途についての検証に少しでも災害事前復興計画への予算配慮が欲しかった。コロナ禍のGo Toキャンペーンや一律給付金、さらには予備費の使途について、余りの無駄と思える国費の使途については、これからの五十嵐評を期待している。

　と書いている最中、2月13日（土）23:08の地震である。自宅で震度4、M7.3（阪神淡路大震災や熊本地震と同じレベル）、地下55km、10年前の東日本大震災の余震であった。震度6強の場所もあったに拘わらず、死者も倒壊した家屋もない様子に、宮城・福島地方の建物補強等の防災対策が進んだためか。

　国土交通省都市局のアンケート調査で、「復興事前準備」の必要性に関しては57％も重要と認識しているが、地方公共団体の5％しか実施されていない。他業務の負担が大きく、検討時間がない60％、何をすればよいかわからない37％と、岩手や高知は5％の例外であること。まして「事前復興」に至っては皆無に等しいという。

　1995年の阪神淡路大震災の直後に、建設業界からの委託もあり東京の事前復興計画案を作成して公表したところ、ある新聞で災害待ちの建設業界と叩かれたことや、2011年の東日本大震災後、川口市や江東区・練馬区・中央区等で事前復興計画案を作成して、それぞれ首長に見せるに当たって、区役所職員に説明に行ったところ、実に迷惑顔をされ、学生たちにこの種のテーマで論文を書かせる困難さを感じた。

　今日のコロナ対策としてのワクチン研究や、その接種普及に世界中が争奪戦するに比して、大地震や気候変動に対する事前復興対策投資は、昨今のESG投資状況を見る限り、これからが本番と思えるが、そのためにも五十嵐先生の如き先駆者が欲しいからである。

　東京直下地震の確率が高まる今日、コロナ禍での「創造的復興」以前に、先ずは被災状況を具体的に想定した上で、復興のシンボルとして「生活再建」と「市街地復興」の双方の視点から、「復興事前準備」と「事前復興計画」を検討することの必要性である。なにはともあれ、Society5.0時代のDXまちづくり時代「国費の使途と成果に関する評価の大切さ」を本書で気づかされたことから、こんなBlogを書くことになった。

　2020年10月27日、NPOアジア都市環境学会が会員向けに募集した論文の締め切り時、世界のCOVID-19の陽性者4,317万人、死者115万人。

　2020年12月14日に論文選考会が開かれ、34編中3編がまほろば賞に選ばれた。私も選考委員の一人として全ての論文を読んだ結果、それぞれが刺激的で、新鮮な論文に感銘した。コロナ禍の惨状下にあって、会員諸兄がこの非常事態に如何に発言の場を求めていたかを知った。従って、選考に当たっては、まずは類型化して読みやすい論文集として出版することに加えて、ISBNには定価をつける必要があることや、まほろば賞の贈呈についても議論した。

　出版作業は全て三浦昌生君が九州で仕上げてくれることになり、表紙は渋田玲君が担当して、2021年2月1日、NPOアジア都市環境学会編の著作集が手元に届いた。

　この日の米国ジョンズ・ホプキンス大学発表のCOVID-19の陽性者は1億人を突破して、死者も225万余人と、この3ヶ月足らずで倍増のすさまじさであった。すでにワクチンが各国で使われ始めたにも関わらず、更に強力な変異ウイルスが増殖中という。1月7日に11都道府県に発出された緊急事態宣言は、2月7日解除の予定が1ヶ月延期され、今も医療機関の崩壊が叫ばれ続けている。

　高齢者である私自身は不要不急の要件なき身とあって、ステイホームの毎日。先日送られてきた神田順先生の「小さな声からはじまる建築思想」（現代書館）の書評に加えて、三浦君がせっかく立派な論文集として出版してくれた本についても書評を書かねばと考えて、春一番が例年より早く吹いたとのテレビ報道のあった日に係わらず、散歩に出た。

　寒風のなかの散歩中に思い当たったのは、神田先生の著も、まほろば賞を受賞した3人の論文に共通しているところは、「自覚」「生命」を第一とする教育者としての使命感であった。

　神田先生は、東大本郷キャンパスでは建築構造学の世界的権威でありながら、建築基準法の限界から建築基本法の策定を提言し、東大柏キャンパスに移って、新領域創成科学研究科の環境学分野にあって、阪神・淡路大震災や東日本大震災の復興に当たって、建築の安全問題と共に、人間が安心できる生活環境についての体験著であった。

　また、北九州市大のD.バート君の論文は「3つのポストを超えて　ポストモダン・ポストインダストリアル・ポストコロナ」と題し、「ポストモダンは思想学者に向けたものであり、ポストインダストリアルは経済の観点における議論が中心であった。ポストコロナは人々の生命を脅かすものであるとして、世界中の「日常」を変える衝撃であった」とする。彼はベルギー人らしい世界観をもって、ポストコロナ社会を見通していたこと。

　「台湾で見たCOVID-19感染症」と題した台湾国立台北大学の王世燁君の論文は、台湾の歴史・民族・自然・風土を統括した上で、ポストコロナ時代にあって、台湾人らしい生き方の代表として、世界の人々が共鳴せざるを得ない説得力をもって「世界中の誰もがマスクを着用することで、人間が口を閉じる必要があることを暗示しているかのような今日、人間は地球の生態系のグループの一つに過ぎず、もはや地球の支配者であってはなりません。感染症の流行期間に多くの生態系の回復を振り返り、新しい世代を迎えるために更に謙虚な心を持つべきでしょう。」

　「エネルギーとDXから考える分散・クラスター都市」と題した摂南大学の大橋巧君の論文は、日本としての進路を明確に示したように思える。「オフィスビルや巨大工場等の職場に多くの人を詰め込む20世紀の都市モデルは、情報化社会ではその必要性は次第に薄れつつあったが、今回のCOVID-19の感染拡大は、そのことをわかりやすい形で人々に示した。幸い、進化したデジタル技術が人々の生活をよい方向に変化させるというDX（デジタル・トランスフォーメーション）の概念が一部実証された。」

　以上が4人の先生方の論旨のように思えたが、会員諸兄には是非共、原著の一読を勧める次第です。