日本建築学会「建築雑誌」（2021年5月号）の特集17（暑くなる日本－蒸暑アジアからの挑戦）の論考１に、飯塚悟名古屋大学教授の「日本はどこまで暑くなるのか、そのとき建築や都市はどうあるべきか」、論考２にシンガポール国立大学の「Jiat-Hwee Chang氏とJason C. S. Ng氏の「エアコン近代から低炭素社会へ」という論文があり、この二編に注目した。
後者の「シンガポールはいかに気候変動の危機に対応しているか」については、一昨日、OGでPwCの田頭亜里さんから「シンガポールの巨大な新都市における地域冷房事業に関して、日本で初めて地域冷暖房を導入した経験をもつ先生の意見を聞きたい」との連絡があった。
横浜のMM21の地域冷房から学んだというマリーナベイ計画は、目下、大阪・夢洲のEXPO’25とIR計画でも、その事業のあり方を中心にゼロエミッション対策を検討中であった。今や、地球環境への寄与なしの単なる事業収支では、日本からのコンサル業務としてはならないと話したばかりであった。
シンガポールを筆頭に、ASEAN各国の冷房普及は、個別エアコンの段階から大規模な地域冷房事業へと発展している。1972年に私が設立して、今年で50周年を迎える（一社）都市環境エネルギー協会にとっても、こうした国際的プロジェクトを支援すべく、環境省や経産省、JICA等に協力していたところであった。
論考１の飯塚教授の論文「日本の東京・大阪・名古屋の最近100年間の平均気温上昇は3.2℃、2.6℃、2.9℃と中小都市の1.5℃上昇に比べて、地球温暖化の0.75℃上昇に対する割合は2.5～3.3倍大きいこと」、また「IPCCの報告である2081～2100年の平均気温上昇4.8℃の予測から、人口減少や省エネが予想される日本の三大都市の気温上昇はこの値以下である点に着目。大都市の都市計画を考えるに当たって、IPCCの地球規模での気候予測モデル（「温暖化ダウンスケーリング技術の建築・都市環境問題への活用に関する研究」で日本建築学会賞（論文）を受賞）を利用し、名古屋市を例に、2030年、2050年、2070年、2090年の気温上昇の状況を算出している。」
2005年、国交省のヒートアイランド研究会で、スーパーコンピュータを用いた東京のヒートアイランド状況を算定した足永靖信（国総研室長）氏の東京ヒートマップ（CFDによる東京23区全域の熱環境解析）は、東京のヒートアイランド現象を緩和するに当たって、海からの冷風をとり入れる「風の道」研究に役立ったこと。今や脱炭素を目指し、2050年までのゼロエミッションを達成するためには、日本の大都市計画に、飯塚論文は大きな成果で、役立つことは確かである。
1970年の大阪万国博会場で、世界最大規模の地域冷房を設計した結果、300haの会場に展開したパビリオンや駐車場が、千里の緑の丘をコンクリートと冷房排熱による熱汚染でヒートアイランド現象を起こしていることが人工衛星（ランドサット）からのリモートセンシングで見える化したことから、NHKのTV放送で大きな話題になり、NHKブックスから「熱くなる大都市」（1975年6月）を出版した。その本を高校生時代に読んだのがきっかけで、今やヒートアイランド研究の第一人者・足永靖信氏があることを考えると、OBの飯塚悟君が、IPCCの最先端情報から都市のヒートアイランド現象を予測することによって、日本の企業がASEANの都市計画にとって貴重な情報を提供することになるであろうことは嬉しい限りである。
昨今では、気象庁のヒートアイランド情報が、毎年、大都市の夏・冬について図解報道されている。こうしたエビデンスに基づいてのまちづくりを考えると共に、大都市に住む私達の日常生活をゼロエミッションにすべく努力すると共に、現役第一線で活躍しているOB・OG達の活躍を見守ることができるのも、ウイズコロナ時のなぐさめであろうか。